右被告の主張には、従来の名誉毀損事件における論争とは若干異なった論点が含まれることとなった。

１　まず第一に、「フォーラムのような場において、名誉毀損に該当するような発言がなされたとしても、名誉毀損的な発言を受けた者は容易に反論主張できる。当事者以外の他の会員は、名誉毀損的な発言とこれに対する反論主張を総合して、名誉毀損発言の正確性を判断することから、名誉毀損的発言だけを取り上げて違法性を判断するのは不当である」という主張の当否である。（－後記対抗言論・行為論関連）

２　第二に「名誉毀損的発言のみを取り上げることが不当でないとしても、このような場における本件各発言は、他の場における発言と比較し、違法性の程度が弱いものであり、名誉毀損には該当しない」という主張の当否である。（－後記違法性についての評価）

三　被告の上記のような立論については、東京大学の高橋和之教授が「インターネットと法」（有斐閣・４９ページ以下）という書籍の中で、「対抗言論の理論」と称して、概略下記のような論説を展開しておられる。

１　名誉毀損を受けた者に、犠牲を甘受することを要求することが必ずしも不当とは言えない事情として、もう一つ重要な要素は対抗言論（more-speech）の可能性という問題である。

２　人の名誉が言論により毀損されうるとすれば、その回復もある程度まで言論を通じて行うことができる。

３　名誉毀損と表現の自由の調整を考える場合も、この原則が基本的には妥当する。名誉を毀損されたと主張する者は、対抗言論によって名誉の回復をはかればよいのであって、それが可能なら、国家（裁判所）が救済のために介入する必要はない。むしろ、当人達の自由な言論に委ねておく方がよい。

４　但し、一定の前提が必要である。

イ　第１に、両者が対等な言論手段を有していること。

ロ　第２に、毀損された名誉回復のために、時間的、財政的また精神的にも負担をともなう対抗言論を行うことを要求することが、不公平とは言えない何らかの事情が存在すること。

例えば、名誉毀損的表現が自らの発言への批判としてなされたような場合である。このような場合、もともと自己責任で論争誘発的発言を行ったのであるから、それに対する反論は当然に予測されるところであり、その際、主題に関連がある限り、反論が場合によっては人格批判に及びうることを覚悟すべきだと思われる。

例えば、善良な性道徳を守るためにわいせつな表現の規制をすべきだという主張をした者に対し、その者が常日頃わいせつな表現に好んで接していた事実を指摘し、このような者がそのような主をする資格などないと攻撃する場合などがこれにあたる。

要するに、平等な立場で、論争の土俵の上に上がった以上、言論による攻撃には言論で反論し決着をつけるのが原則だということである。どちらの言い分が正しいかは、裁判所ではなく、まず読者・聴衆の判断に委ねるのがよいと思われるからである。従って、かかる文脈での名誉毀損的表現原則的には違法性はないと考えるべきではなかろうか。

５　（この対抗言論という）考えは・・・いわば「場」（フォーラム）の論理であり、その場に平等な立場で参入した以上、言論に対しては言論で対抗するのを原則にしようということである。

６　このような場においては、名誉は毀損されても対抗言論により回復しうるので、結果として名誉毀損は生じないと考えるのである。

７　・・・・。反論が不十分にしか行い得ない限度で、名誉毀損を認める必要が生じるが、その場合の表現の自由との調整としては、「相当の理由」をここにも適用するのが妥当であろう。

８　再反論を続けても、執拗に同じ内容の人格攻撃を受けたような場合には、いつまでもそれにつきあわなければならないとすれば、それも適切ではない。このような場合には、被害者に対し、対抗言論の責務を解除すべきであろう。